高島屋で販売された「スーパードルフィー」という人形の転売問題。

2018/3/31に、京都高島屋で、限定品を販売。
限定１００体を、１人２体まで購入できたというもの。

問題は、当日ならんだ５０人が１人２体を購入。
ただ、その商品は１人がその場ですべて会計したというもの。

そして中国のネット通販で販売されてるってことですね。

つまり、転売目的で購入してるから問題だろう！ってことです。

法律的には、転売目的なので古物商の免許が必要だろう・・・
なんて話がありますが、これも陰でやればわかりません。

完全な高島屋の失態

そんなことより、高島屋側としてはお粗末な販売方法。
今回の商品は「ロリーナ」フィギュアで？なんと１２万円！

私はこの商品価値はわかりません。
需要があって価値もわかっていたことでしょう。

だったらビジネスを行う側として、きちんと対応しなくてはいけません。

転売っぽいと思っても、どうやって拒否するのか？
確実に現場でもめ事になるのはあたりまえ。

誰でも思いつく方法（他人にならばせる）です。
それに対して、高島屋が対策を取らなかったのがすべての原因です。
つまりトラブルの芽を摘むことを怠っただけ。

ただの消費者なら転売屋が悪い！で済みます。
でも、プロとしては仕事をやる必要がありますね。

そんなことよりしくみ

今回のような場合、単純に需要も見込めています。

この場合は行列にする必要がないので、ネット抽選にすればいい。
買えるのは当選者のみ。

これだけ。

開店前から人が集まって近隣迷惑にもならない。
開店前に警備の人を用意する必要もない。

応募→抽選→当選者に販売
ネットならこれだけの話です。

でも、ネットを使える人がいないんでしょうね。
まぁ、そういう時代です。

ネットを使えなければ、ムダなコストがかかり、無用なトラブル対応が必要なるわけですね。

危険なWEBまわりの危機管理

【東洋ゴム工業（大阪市）製の「免震装置」が国の認定基準を満たしていないことが国土交通省の指摘で判明した。】　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150316-00000022-mai-soci

免震に関してはWEBには関係ありません。　しかしこの事件を防げなかったしくみは、WEBの中で日常的に行われていることとかわらないです。　ただし、WEBの場合は故意とは限らず、天然で起きてしまっていることもあります。

そんな危険なWEB管理、３つの特徴をご紹介します。

責任者の実力不足

まず、免震偽装を行った担当者です。　故意であれば、人間性。　不注意であれば仕事のスキルに問題があったということでしょう。　人間性、技術的にも任せた担当者の絶対的なスキル不足だったということですね。

WEBの場合、担当者を適当に決めることが多くスキルもピンキリです。

ワードプレスがいじれるから○○さんね。　とか、広報でいいんじゃない？　など、知り合いの外注に任せるよ。　などがよくある適当な選出方法です。　適当かどうかは、結果がでてるかどうかで判断すればいいわけですね。

正社員を募集しても、今のご時世では、能力の高い技術者が市場で求職することはまずありません。　自分で稼ぐか、ヘッドハントされてしまうからです。

例外的には、社内で実績を上げられるように育てられた場合でしょう。

そして、ミスや不注意の場合、人間は間違いを犯しますし、新しいことにチャレンジすれば失敗します。　失敗がイヤなら何もしないことです。　もっともチャレンジする他社に食われるわけですが。　つまり、ミスや失敗自体は「仕組み」から考えれば、あまり大きな問題ではありません。

大切なのは、「仕組み」としてこれらのような問題ができないようにする必要があります。　具体的な例としては、システムのセキュリティが甘ければ、不正行為を招きます。　仕事量のキャパが多すぎれば、手抜きを招きます。　

個人のがんばりなどアテになりません。　がんばらなくても結果がでる仕組みが必要でしょう。

１人の担当者にまかせきり

どんなに優秀でも、１人で出てくるアイデアは限界があります。　自分の少ない知識だけで考えてて、思い込みで結論をだす。　もちろん、その１人がスティーブジョブズのような人なら別ですが。

日々の業務では、単純に面倒だな・・・　というような場合。　手抜きをしないためには人間性が必要です。　ほかにも、うわミスったけど、小さいトラブルだし記録無しでなかったことに・・・　というのも人間なら考えてしまうものです。

この状態で自分１人なら、自分の都合のよいように進めるのは当たり前ですね。　個人的にはアリでしょうが、組織としては困ります。　聖人のような人間性に頼るよりも、個人の問題にしないように、作業に複数人は必要でしょう。

もう１つは単純に、１人が病気などで仕事ができなくなると仕事は止まります。　これでは会社ではなく、個人事業、フリーランスとかわりませんよね。　実作業は１人でもよいのですが、関わる人間は複数必要でしょう。

１人やめたらWEBが止まるなんてことにならないようにしましょう。

チェック体制がない

1番大切なのが効果のチェックです。今回の事件の場合は、上司が現場をチェックできなかったといわれます。　つまり１人の担当者が１人でやっていて、別の人間がチェックして発覚した（会社ぐるみの説もあり、事実は知りませんが）

WEBの場合は、上がってきたホームページなどの結果をチェックする必要があるということです。　気をつける必要があるのは、チェックするのはホームページのできではなく、発生する結果です。

• PPC広告やってます　→　日々の費用対効果は？
• SEOやってます　→　順位やアクセスは？
• メールやってます　→　読者増減や反応は？
• ＳＮＳやってます　→　インプレッションやエンゲージメントは？

など、WEBでは数字でのチェックが簡単なので、最低限のチェックはしておきましょう。　もちろん、毎日変化があることばかりではありませんが、定期観測を行いましょう。

逆に、効果測定を行っていないことはやっていないのと同じです。　効果的なこともわかりませんし、効果がないこともわかりません。　これでは予算配分もできませんので、上手くいくかどうかは運任せとなります。

例えば受注をとれていることの予算を削減すれば、当然、受注は減りますよね？　逆に、受注に関係ないことの予算を増やしたら？　効果に変化はなく、ムダなコストが増えるだけです。　ライバルがしっかりやれば・・・　結果は目に見えていますね。

まとめ

東洋ゴム工業の免震偽装問題ですが、WEBに関わる私たちにもとても学びになる事例です。　違法行為にならなくても、実際の売り上げが伸びないなど、経営上のリスクを推進しているようなものだからです。

自社が損しないように、またトラブルが起きないように、チェックされてみてはいかがでしょう。

「翼をさずける」のキャッチコピーで宣伝してるけど、羽が生えないとして訴訟へ。　そしてその結果、約14億円で和解。元記事：ＭＳＮニュース

米ニューヨーク（New York）のモレリ・アルターズ・ラトナー（Morelli Alters Ratner）法律事務所によると、虚偽広告で訴えられたオーストリアの清涼飲料メーカー、レッドブルは最近、1300万ドル（約14億円）の支払いで原告側と和解した。

こんなキャッチコピーで訴えられて、支払いまでするとは・・・

と思ったら、これ、逆にマーケティングですよね？

米国在住で、2002年1月1日以降にレッドブルを購入した人なら誰でもこの集団訴訟の原告団に参加し、10ドル（約1080円）の現金、またはレッドブルの送料負担で約15ドル（約1600円）相当のレッドブル製品2点を受け取る資格が得られる。だが上限は1300万ドルになっているため、希望者が130万人を超えた場合は1人当たりの金額は減ることになる。

購入者に現金か、レッドブルで支払う。　って、なんかキャッシュバックと同じだし。　なにより上限が１５００万ドルで、人数が増えれば一人あたりの取り分が減る。

こうなると、レッドブルの購入者は早めに申請しないともらえなくなるんじゃないかと不安になりますわな。　レッドブル側としては、人数が増えても上限の予算が決まってる・・・　完全に広告費としか思えない使い方。

購入を証明するレシートや領収書も必要なく、いわば自己申告。　だったら俺も飲んだことあるよ・・・　という人だって申し込める。　拡散するには十分な効果があるでしょう。

実際、サーバーもダウンするほどの人気ぶるというから、トラフィックSEOとしても抜群の効果があるでしょう。　申し込みということは・・・　リストもとりますよね？　パーミッションとっておけば名簿を集めているようなものです。

でもさすがに広告として考えると、１４億円（1300万ドル）は高すぎると思うかもしれません。　でもウィキ先生で調べてみると、2009年の売上げ本数は39億本で、売上額は32億6800万ユーロ（およそ3500億円）

こちらのエナジードリンク市場のデータでは、２０１１年には５０００億円。　広告費を安めに１割と考えても、５００億。まぁアメリカだけと考えても３００億円程度（←適当）は予算があるでしょう。

逆に、市場ナンバーワンの企業を考えれば、効率のよいプロモーションにしか思えないですけどねぇ。　これで人の気を引きつけ、関係性をつくり、莫大なリストも作成できる。

お金と知恵があるってのは、うらやましいことですね♪

ベネッセの情報流出とマーケティング

ベネッセ個人情報が流出して、ジャストシステムに渡っていたのはニュースなどでご存じでしょう。　ここでは、事件性の問題ではなく、やはりビジネスモデルからのマーケティングとして重要なのは、リスト（名簿）なんだなということが確認できました。

というのも、WEBがらみの場合はマーケティングに関しては勘違いがよくあります。　例えばSEO業者。被リンクやコンテンツだの色々ありますが、ちゃんとビジネスモデル的にリストの管理まで考慮されている業者かどうか？　これはプロを選ぶときにとても大切な基準です。

検索順位に一喜一憂して、最新情報を元にGoogleの顔色をうかがいながらウェブマスターツールをチェックする。　まぁSEOとしては正解でしょうが、ビジネスモデルとしてはSEOなんて多くの選択肢の中野１手段でしかありません。　PPC（リスティング）広告、ソーシャルだろうとも同様です。

逆に、細部の数字は多少悪くても全体のビジネスモデルに貢献してることほど、長期的には大きな利益と安定をもたらしてくれるからです。　具体的には、検索順位が低くてもリストが多く集まる方が利益が大きい、ということです。

さて、今回は個人情報流出で派遣社員が逮捕されたベネッセ。　個人的には、個人情報の流出を防ぐのは困難なので、正直気の毒な気持ちの方が大きいです。組織が大きくなればなるほど、関わる人間が多くなります。　データ管理の場合は、たった１人。絶対数で１人の悪意でなんとでもなってしまうからです。

「個人情報を集めている会社」のようにネガティブイメージで伝えられることもありますが、集めているのはその通りでしょう。　しかし「個人情報を集めない」というのは経営視点からもマーケティングの観点からもあり得ないでしょう。　文化祭の模擬店でもない限り、名簿管理はするものです。

このような事件はマスコミに流されるときには、名簿管理からのＤＭは特にネガティブに伝えられる気がします。　理由はかんたんで、ＤＭで商売をやられたら広告枠が売れないからです。

既存の顧客や見込み客などの名簿管理などをしない。　そして毎回新規の顧客を取り続けるために広告費を使ってもらった方が、マスコミ的には望ましいからです。

逆にマーケティングを軸に考えれば、ビジネスモデルとしてさっさと名簿を作って、広告に依存しないビジネスモデルと作るのが経営者の仕事です。

ベネッセの業績

で、ぶっちゃけベネッセは儲かってるのか？　つまり名簿で顧客管理をしてセールスをしている会社は結果を出しているのか？

ウィキペディアを見ると、売上高は連結：4,663億99百万円。

でかいです。儲かっています。　利益も、資産も豊富です。順にデータを示しますが、どんどん規模も大きくなっています。

• 純利益 連結： 199億30百万円（2014年3月31日現在）
• 純資産 連結： 2,151億9百万円（2014年3月31日現在）
• 総資産 連結：4,875億94百万円（2014年3月31日現在）

次に、業績は上向きなのか、下降気味なのか？　　これは、EDINETに提出された有価証券報告書一覧(HTMLのみ) https://kmonos.jp/ufo/9783.html を参考にしています。

●５０期（平成１６年・2004年）～５９期（平成２５年・2013）の売上高

• ５０期　260,142（百万円）
• ５１期　291,403（　〃　）
• ５２期　333,766（　〃　）
• ５３期　354,595（　〃　）
• ５４期　384,514（　〃　）
• ５５期　412,711（　〃　）
• ５６期　406,602（　〃　）
• ５７期　412,828（　〃　）
• ５８期　423,706（　〃　）
• ５９期　450,182（百万円）

このようにベネッセは儲かっています。 もちろん今回の被害でちょっと業績は下がるでしょうが、個々までは非常に安定した売上げと利益を記録しています。 この１０年で倍近くに売上げを伸ばしているのですから驚きです。　とても魅力的なビジネスモデルであると言えるでしょう。

念のためにもう一度書いておきますが、個人情報を使って儲けやがって！とか、そういうことではなくて、しっかりとリストマーケティングをやっている会社はきっちり結果を出している。　今回の契約社員の転売がなければ、なんら問題がないのです。

また、マーケティングの話になると専門外はわからないとばかりに逃げてしまう広告代理店が多い中、事実としてしっかりとリスト管理している企業の事例としているだけです。　自分ができるできないではなく、プロならばやるべき事はなんなのか？ということですね。

ＤＭ費用と広告宣伝費

驚異の安定した成長を行っている企業は、どのような広告宣伝で集客し売上げを上げているのでしょうか？　また、ＤＭといっても、どのくらいの予算を割いているのでしょうか？

上記の資料から、「ダイレクトメール費」と「広告宣伝費」を抜粋して推移を比較してみます。

• ５３期　ダイレクトメール費　27,157（百万円）、広告宣伝費　13,819（百万円）
• ５４期　ダイレクトメール費　27,345（　〃　）、広告宣伝費　13,474（　〃　）
• ５５期　ダイレクトメール費　28,495（　〃　）、広告宣伝費　14,741（　〃　）
• ５６期　ダイレクトメール費　30,340（　〃　）、広告宣伝費　13,207（　〃　）
• ５７期　ダイレクトメール費　28,268（　〃　）、広告宣伝費　11,344（　〃　）
• ５８期　ダイレクトメール費　31,887（　〃　）、広告宣伝費　12,015（　〃　）
• ５９期　ダイレクトメール費　31,575（百万円）、広告宣伝費　12,418（百万円）

これで分かるのが、ＤＭ費用はアップしていますが、広告宣伝費は削減されています。　収益をもたらしているのは、新規客のための広告よりも、既存客（見込み客）へのフォローということがよくわかります。

ベネッセ発表のデータによれば、201年の会員数は、45,512（千人）ですが、　2014年は、42,677（千人）と減少しています。少子化で子どもの人口が減っているのでこれは仕方ないのかもしれません。

しかし【「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」月平均学費（各年3月期）】では、2010年は3,754（円）、2014年は、3,827（円）とアップしています。　　参考：ベネッセの会員数推移

つまり、会員数は減っているが、学費自体はアップしています。　別コースやオプションなどを用意したのでしょう。　予測できる会員数減少に対して、客単価のアップで業績を伸ばしています。　ほかにも海外進出や会員サイトなど　業績をあげるべく将来の手も打っているのはすごいことです。

話を戻して広告費の変動は、郵便料金はそれほど変わらないけど、マス広告とネット広告（PPC・リスティング）では、ネット広告の方が圧倒的に安く済みます。　そのために無駄なＴＶＣＭなどからネット広告に移行したのではないでしょうか。

ちなみに、ベネッセがネット広告を始めたのは2003年（４９期）頃から。【当時は、『しまじろう』など必要最低限のキーワードだけ】からスタートし、【運用中のキーワードも約2万4千ワードまで増加】※2011年当時　Yahoo!スポンサードサーチのベネッセインタビューより。http://promotionalads.yahoo.co.jp/service/casestudies/srch/benesse01.html

このインタビューからもわかるように、マス広告をどんどん減らしてPPC広告を増やしているんですね。　しかしそれ以上に、名簿へのダイレクトメールでマーケティングに力を入れていることがわかります。

つまり、ベネッセのようにうまくいっている企業は、やはり顧客リストを軸にビジネスを組み立てている、ということです。　今回の個人情報流出に対しての対策が必要でしょうが、マーケティングとしては教科書通りと言える施策だと言えます。

また事件発覚後、夏休みの各種イベントも中止になりました。　基調としては素早い対応です。　で、私たちが学ぶべき事は、見込み客はイベントで集めている。ということが分かります。　マス広告を出せる企業が、あえて泥臭いリアルイベントを選択しているわけです。

イベントが大好き！というよりも、ちゃんとマーケティングができているため、ビジネスモデルレベルで、見込み客＆新規客を名簿化し、フォローによって利益をたたき出す仕組みができているから。　だから、いろいろな広告やイベントを開催できるわけですね。　集客して終わり、ではなく集客はあくまで入り口の１つでしかないわけです。

もし、名簿化する仕組みがなければ、広告を出し続けて集客するしかありません。　しかもそのお客さんは取引が終わったらお別れです。　効率よく利益を出し続ける企業がこんなミスをしません。　広告をだして集客するだけでは、穴の空いたバケツに水をいれるようなものだからです。　そりゃたまらんわ。

まとめ

契約社員の犯罪により流出してしまいましたが、個人情報を利用しているベネッセは、すばらしい業績のビジネスである。

結果を出しているベネッセは、新規の集客よりも、まず名簿の個客にコストをかけている。ということです。

まじかよ・・・　米倉涼子がアダルトに！？　　WEB担当者はチェックしなかったのか？　個人事業主じゃ無いのに、誰も確認しないのか？　タレントとしてもイメージダウンだろう。　そんな感想を抱いたのが今回の東京新聞のCM。

【引用：http://hotweb.tokyo-np.co.jp/cm/】より。

広告制作会社、広告代理店など全部スルーしたの？？？　正直ありえん・・・　というレベルのリスクを選択したと言ってもいいでしょう。

今回のCMでは最後に検索キーワードとして「とうきょうほっと」　CM動画の最後には米倉涼子さんが「東京ほっとで検索」とも言っています。

で、実際に検索してみると、

なんとアダルトサイトが１位に。っつーか２位も３位も・・・　しかしGoogleは「次の検索結果を表示しています: 東京ホット」と、「とうきょうほっと」＝「東京ホット」と認識してご丁寧に表示してくれてるんですね。

じゃぁYahoo!ではどうなんだ？とヤフーで検索をしてみると、

【東京ホットで検索しています。とうきょうほっとで再検索。 】と、こちらも「とうきょうほっと」＝「東京ホット」と認識されています。　【とうきょうほっとで再検索。】とあるので、ヤフーで「とうきょうほっと」を検索してみると。

今度はまさに今回のネタ、が１位になっています。　東京新聞がテレビCMでアダルトサイトを検索させてヤバイだろってことですね。　なぜチェックをしない・・・

っつーかですね、ここまで元になってる東京新聞のページは１つも出てきてないんですよ！？（驚）　CM作成費や放送料を考えれば数億円はかかるでしょうに、おそろしやおそろしや。

それで大人のサイトを検索させてどーする！？ってかマジで首が飛んでるんじゃないかと思うくらいのミスといってもよいのでは？

これ、アダルトサイトは会員数が増えるんじゃ無いだろうか・・・　実はアダルトサイトの新しいタイプの新会員獲得ステマ？　だとしたらスゴいな・・・

でも広告制作会社には、ちゃんと画面にでてるだろ「東京ほっと」と検索するんだよ。と言われそうですね。そうですね、ごめんなさい。

ただ、いやただの言い訳ですけど、「東京ほっと」と変換しようと思って変換ボタンを押すと「東京ホット」になるんですよ。　MSIMEも、ATOKも、アンドロイドでも。ドコモのガラケーでも。「東京ホット」です。

画面には「東京ほっと」と出てるだろ！と言われそうですが、「とうきょうほっと」と聞いたら、「東京ホット」と「東京ほっと」のどちらをイメージしますか？「東京ホット」でしょう。　なぜなら、米倉涼子さんはＣＭで「とうきょうほ【↑】っとで検索」と「東京ホット（HOT）」のイントネーションで発音しているからです。

むしろ「東京ほっと」で検索するのは少数派と言っても良いのではないでしょうか。　念のためヤフーのサジェストで確認してみると、やはり「東京ホット」の方が検索されています。

元のアダルトサイトの検索数がどのくらいかはわかりませんが、テレビＣＭの検索ワードより多いとは考えにくいでしょう。つまり、ＣＭを見てアダルトサイトを検索してる人が多いのでは？と推測されます。

まぁまったく東京新聞とは無関係でどうでも良いのですが、もし関わりがあったら、検索キーワードを変えるように言うでしょうね。 これはブログでも指摘してる人がいるように、プロじゃなくても気づくレベルの話です。

ちなみに私クライアントの場合は、全国ネットのテレビＣＭのキーワードを決めるとき、社長自らも検索順位をチェックされていました。　そこにリスティングはもちろん、ＳＥＯでのサイト作成の相談もいただきました。

当時は当たり前と思っていたのですが、いかにリスクに対する感覚が高い社長かがわかります。　何もなくても準備できるからでしょうが、トラブルの予兆すら起きませんでした。

話を戻して、このようにネットでは人がどのように動くのか？　その場合にはどのような情報が表示されるのか？　状況の変化に対応できるのか？などを考慮する必要があります。

今回の最善手としては、「東京ほっと」という検索キーワードは使わない。リサーチ（といっても５分で終わるレベル）の段階で、アダルトサイトが表示される可能性が高いことは明かなので。　キーワードの吟味。もうこれに尽きますね。

仮にキーワードが絶対に「東京ほっと」でなくてはならないのであれば、せめて画面上部のPPC枠を埋めるべく、あと３社作るか、代理店制度（アフィリエイト）にして他社に広告を出してもらう。　それに合わせて、ＳＥＯサイトも２０サイトくらいは突っ込む必要があるかと。

PPCもクリック率が低ければ上部に表示されないかもしれないので、無駄を承知でクリックしてもらうような文言にするか、不正クリック業者に依頼するか（爆）　というなんともマヌケな方法しか思いつきません。

ということで具体的には、検索してもらうキーワードはしっかり調査する。　抽象的には、お客さまの行動によって起こることを、しっかりと確認しておきましょう。

で、あなたの環境で「とうきょうほっと」と変換するとどーなりますか？