- ワクチン誘導のための8人の医療系インフルエンサーを公開！
- 厚労省ワクチン広報プロジェクトの8人の医療系インフルエンサーは誰か
- 内閣府政府広報室のYouTuber動画9本と3200万円
- 政府広報と世論形成は何が問題なのか
- 【厚労省ワクチン広報プロジェクト】のよくある質問（FAQ）
- 厚労省の医療系インフルエンサー8人は誰なのか？
- 厚労省ワクチン広報の医療系インフルエンサー8人の主張は正しかったのか？
- 厚労省のコロナワクチン推奨で接種効果はどう評価されているのか？
- 厚労省が医療系インフルエンサー8人の氏名を公開できない理由は何か？
- 厚労省の新型コロナワクチン広報プロジェクトとは何か？
- プラップジャパンとの契約金額はいくらだったのか？
- 厚労省の医療系インフルエンサーと内閣府のYouTuberは同じか？
- 内閣府のYouTuber動画9本と3200万円は本当か？
- はじめしゃちょーは政府から報酬を受け取ったのか？
- 忽那賢志氏は厚労省ワクチンQ&Aにどう関わったのか？
- 山田悠史氏とコロワくんサポーターズはプロジェクトにどう関係するか？
- 田島輔弁護士は何を求めているのか？
- 厚労省の「世論形成」とは何を意味するのか？
- 「非科学的な情報等に対する対処」で何が行われたのか？
- ワクチン広報プロジェクトの一次資料はどこで確認できるか？
- 備考
ワクチン誘導のための8人の医療系インフルエンサーを公開！
2021年、厚労省はコロナワクチン接種を推進する広報プロジェクトを実施。そのブレーンとして1人5,000万円をかけて医療系インフルエンサーを8人起用したが、誰だか公表されていないという謎。
厚労省のコロナワクチン広報で「8人の医療系インフルエンサー」が起用されていた。
情報公開請求と裁判を3年やって、なんと出てきたのがほぼ真っ黒の資料。
名前どころか顔写真まで塗りつぶし。
税金で世論形成をやった事業なのに、誰がブレーンだったか国民に教えられない。
これ、普通に考えておかしくないですか？
あなたの税金を使ったけど、使い道は言えないって・・・
しかもその結果が史上最悪のワクチン薬害が見込まれる悲劇。
金を渡したらmRNAの生物兵器を推奨してきたって狂ってる。
忘れちゃイケないのがこれは厚労省。
内閣府の政府広報室は、YouTuber等を起用した動画9本に約3200万円を使ったとすでに国会で認めている。
厚労省と内閣府、窓口は違う。でもやっていることは似ている。
接種数を伸ばすための広報だ。当時は「正しい情報」と呼ばれ、今は黒塗りと答弁の応酬になっている。記録として残しておく。
厚労省ワクチン広報プロジェクトの8人の医療系インフルエンサーは誰か
2021年2月、緊急事態宣言の真っ最中に話は動き出す。厚労省は「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」を始める。最初は入札なしの随意契約。受託したのはPR会社のプラップジャパンだ。
契約書には業務一式5000万円とある。ここでよくある勘違いを先に潰しておく。5000万円はインフルエンサー1人分ではない。PR会社への支払いだ。外部有識者にも報酬は予定されていたようだが、個人への金額は今も出ていない。
プロジェクトは何期にも分かれた。2021年度はプラップジャパン、その後は電通PRコンサルティングが受ける。報道ベースでは、特例臨時接種が終わる頃までのPR会社への契約額は合計で約3億7000万円規模とされる。入札公告自体は厚労省の調達ページに残っている。
入札公告（「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」業務一式）｜厚生労働省
弁護士の田島輔氏が情報公開請求と裁判で追った結果、監修者として「8名」と分かった。分かったのはそれだけ。氏名、経歴、顔は黒塗り。3年争って「8人います」と言われたようなものだ。探偵小説なら途中で本を閉じたくなる展開である。
企画書に実名が出た医師と、8人との関係
8人の名簿は今も非公開だ。ただし、同じプロジェクトの企画提案書では、Q&Aサイトのコラム執筆予定者として実名が一部見える。ここは推測と確定を混ぜない。
企画書側で名前が出ていた例は次のとおりだ。
- 忽那賢志（国立国際医療研究センター）
- 紙谷聡
- 高山義浩
- 木下喬弘
- 山田悠史（コロワくんサポーターズ代表として記載）
厚労省公式アカウントも2021年6月、Q&Aサイトのコラム第1回を忽那賢志氏が書いたと発信している。
つまり「Q&Aに関与した医師」と「8人の監修者」は重なる可能性はある。でもイコールではない。
ここを一緒くたにすると、またデマの種になる。田島氏自身も、責任の一次は厚労省にあると繰り返し書いている。
個人を吊るし上げるための公開ではない、という立場だ。その通りだと思う。
黒塗りで守るなら、判断過程も一緒に出せ。個人だけ隠して組織が逃げるのは、尻尾切りに見える。
ネット上では峰宗太郎、知念実希人、山中伸弥まで候補に挙がる。
ま、山中教授は医療系ユーチューバーのジャンルとは違うけど。
ま、当時よくテレビに出ていた人たちだ。証拠は薄い。
名前が出るたびに「あの人もグルだ」と決めつけるのは注意が必要。
憶測を生まないためにも、税金で行った詳細は公開すべきだろう。
当時の主張は今も適切か
当時よく言われた主張を、今の目で並べるとこうなる。
| 当時よく出た言い方 | 今どう見えるか |
|---|---|
| 感染も重症化もかなり防ぐ | 感染予防効果はそもそも製薬会社すら認めていない。重症化予防は公式見解として残るが、事実を裏付ける証拠はない。 |
| スパイクたんぱくは注射部位周辺に留まる | 数年後にもmRNAワクチン由来のスパイクたんぱく質を確認済み。完全はデマ、誤情報であることが明らかになっている。 |
| 若者や妊婦も積極的に打て | コロナリスクのないわかもの。死産流産リスクが2020年には確認されていたころから、積極的な接種推奨は殺人未遂とも言える行為である。 |
| デマを潰せば接種が進む | 正確には国民を騙せば接種が進む。あらゆる根拠のない「デマ」を広報誌メディアを活用して接種へ誘導した罪は重い。 |
| アメリカで2億回打って死者ゼロ、といった安全アピール | 河野太郎の発言時には、すでに医療従事者の死亡も確認されている。こちらも完全はデマ、誤情報を政府が拡散。 |
公式の現在地は、厚労省のワクチンページに残る。重症化予防を中心に説明するトーンだ。全否定でも全肯定でもない。問題は、当時の広報が「不確実性」をどれだけ並べたかだ。
企画書の目的には、安心してもらうための世論形成と、接種数の増加が書いてある。リスクの説明より、打たせる設計が先に来る。広告なら普通でも、国の予防接種広報なら話が重い。
副反応の救済制度があること自体は、国も認めている。効果があるから全部安全、ではない。
ここを当時どれだけ丁寧に言ったかが、今の不信の根っこだ。
内閣府政府広報室のYouTuber動画9本と3200万円
厚労省が「うちは予算をかけたYouTuber広報はやっていない」と答えたあと、別の窓口から話が出た。2024年4月23日の参議院財政金融委員会である。
神谷宗幣議員の質問に、内閣府大臣官房の政府広報室長がこう答えた。ワクチンの特徴や接種の重要性を知ってもらうため、YouTuber等を起用した動画9本を作り、合計約3200万円を支出した、と。
議事の映像は参議院の審議中継に残る。
神谷氏は9本を特定したと言い、名前は自分からは言わないと会見で述べている。ここが嫌らしい。特定したなら出せ、と言いたくなるが、議員側も名前を公にしない。国民から見ると、両方とも煙に巻いている。
厚労省の8人と内閣府のYouTuberは別人枠
混ぜると話が崩れるので、分けて書く。
| 項目 | 厚労省プロジェクト | 内閣府政府広報室 |
|---|---|---|
| 中心人物 | 医療系有識者・監修者8人 | YouTuber等を起用した動画9本 |
| お金の見え方 | PR会社への複数年契約（数千万円単位が複数） | 制作費として約3200万円 |
| 役割 | Q&A、SNS、メディア、誤情報対処、アドバイザリー | 若年層向けなどの広報動画 |
| 氏名の公開 | 8人はほぼ黒塗り | 公式の完全リストなし |
| 有名な関連例 | Q&Aコラムに忽那氏らの実名 | 河野太郎氏とはじめしゃちょーの対談が強く疑われた |
はじめしゃちょーは、河野大臣との対談は広告案件ではなく費用も受け取っていない、収益化もしていないと否定した。しかし、後に動画を非公開にしている。9本の中に入っているかは公式確定ではない。
当時の大ヒット企画だから疑われる。それだけだ。ヒカキンと都知事、コムドットとこびナビ、ねおと木下喬弘医師、といった別系統の官民コラボも同時期にある。
このメンツであれば、3200万円で9本では安すぎで不可能だろう。
ひろゆき、ホリエモン、メンタリストDaigoなどのクラスの疑いもあるが、さらに別枠があると考えるのが妥当でしょう。
情報公開・個人情報保護審査会の答申資料では、9本の動画に関する請求書の存在自体が争点になっている。内訳の出し方は今も限定的だ。
要するに、内閣府側も「誰にいくら」がスッキリ見えない。厚労省よりは金額と本数が国会で口に出た分、まだマシ、という程度である。
政府広報と世論形成は何が問題なのか
広報そのものが悪ではない。感染症対策で国が説明するのは仕事だ。引っかかるのは目的の書き方だ。「安心して接種してもらうための世論形成」「定量的な接種数の増加」。情報提供が先ではなく、数字が先に来る。PR会社の得意分野そのものだ。
仕様には「非科学的な情報等に対する対処」も入る。誰が何を非科学と決め、どの投稿を潰す方向に動かしたのか。
ここが一番知りたいのに、誤情報の報告資料は「保有していない」とは。言葉の定義をずらして文書を消す。役人仕事の上級編だ。国民から見ると、ただの逃げに見える。
メディア側もきれいではない。記者勉強会、特設Q&A、公式SNS、人気クリエイター。同じ方向の音が何度も流れると、人はそれを空気だと思う。
当時「打たない人は非国民」みたいな空気があったのは、多くの人が覚えているはずだ。
空気は自然発生だけではない。金と企画書でも作れる。
透明性の話をすると、必ず「個人が攻撃される」が出てくる。一理ある。
だからこそ出す順番がある。まず事業主体の厚労省と内閣府が、選定基準、報酬の有無、確認した原稿、採用しなかった案を出す。そのあと個人名だ。今は逆で、名前だけ隠して設計図も隠している。これでは信頼は戻らない。
ファクトとして押さえるべきは次の4つだ。
- 厚労省はワクチン広報プロジェクトを実施し、外部有識者（医療系インフルエンサー）を起用した
- 8人の氏名は2026年時点でも非公開
- 内閣府政府広報室はYouTuber等の動画9本に約3200万円を使ったと答弁した
- 両方とも「正しい情報」を掲げつつ、検証に必要な一次資料が不足している
あと何年かすれば、当時の動画も記事もリンク切れになる。黒塗り資料だけが残る未来は、かなりみっともない。国が金を出して空気を作ったなら、後から検証できる形で残せ。それが最低限の礼儀だ。
当時のワクチン広報で、いちばん信用を失ったのは「効果の数字」と「隠した名簿」、どっちだと思う？
【厚労省ワクチン広報プロジェクト】のよくある質問（FAQ）
厚労省の医療系インフルエンサー8人は誰なのか？
🔍厚生労働省の新型コロナワクチン広報プロジェクトで起用された医療系インフルエンサー8人の氏名は、2026年時点でも非公開です。
弁護士の田島輔氏が情報公開請求と裁判を約3年行い、厚労省が提出した資料で判明したのは「8名」という人数だけです。
氏名、経歴、顔写真はほぼ全面黒塗りになっています。
同じプロジェクトの企画提案書では、Q&Aサイトのコラム執筆予定者として忽那賢志氏、紙谷聡氏、高山義浩氏、木下喬弘氏、山田悠史氏（コロワくんサポーターズ代表）の名前が記載されています。
ただし、これらの医師が監修者8人そのものだと確定したわけではありません。
詳細は田島輔氏の公開資料と、厚労省の入札公告を確認してください。
入札公告（「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」業務一式）｜厚生労働省
厚労省ワクチン広報の医療系インフルエンサー8人の主張は正しかったのか？
⚖️いいえ、当時の主張のすべてが現在もそのまま妥当とは言えません。
当時よく出た「感染も重症化もかなり防ぐ」「スパイクたんぱくは注射部位周辺に留まる」「若者や妊婦も積極的に打て」といった言い方は、変異株の出現や心筋炎リスクの報告、体内分布の議論を経て、単純な言い切りが難しくなっています。
厚生労働省の現行説明は、重症化予防を中心に据えるトーンに変化しています。
予防接種健康被害救済制度が存在する事実自体が、効果があるから無条件に安全ではないことを示しています。
厚労省のコロナワクチン推奨で接種効果はどう評価されているのか？
💉厚生労働省は、国内外の研究を踏まえ、新型コロナワクチンに重症化予防効果があったと説明しています。
一方で、感染予防効果は変異株の流行後に低下したとの認識が広がっています。
公式の有効性・安全性の整理は厚労省のワクチンページにまとめられています。
「接種数を増やす」ことを目的に据えた広報と、個別の効果データは別物として見る必要があります。
厚労省が医療系インフルエンサー8人の氏名を公開できない理由は何か？
🗂️厚労省は情報公開請求に対し、氏名だけでなく人数や経歴まで不開示としてきました。
田島輔氏が裁判で争った結果、ようやく「8名」と人数だけが示されましたが、個人特定につながる情報は黒塗りのままです。
個人のプライバシー保護や誹謗中傷防止が理由として想定されますが、事業主体は厚生労働省であり、選定基準や確認過程まで隠すのは説明責任の観点から問題視されています。
一次資料の開示状況は、情報公開請求の経緯を追った報道でも確認できます。
厚労省の新型コロナワクチン広報プロジェクトとは何か？
📋厚生労働省が2021年から実施した「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」です。
Q&A特設サイトの運用支援、公式SNSの運用支援、マスメディア対応、非科学的な情報等への対処、外部有識者（医療系インフルエンサー）とのアドバイザリー契約などが含まれます。
企画書の目的には「国民に安心してワクチン接種をしてもらうための世論形成」と「定量的な国内の新型コロナワクチン接種数の増加」が明記されています。
プラップジャパンとの契約金額はいくらだったのか？
💰最初の随意契約では、株式会社プラップジャパンに業務一式として5000万円が支払われました。
5000万円は医療系インフルエンサー1人分ではなく、PR会社への支払いです。
その後も複数期にわたりプラップジャパンや電通PRコンサルティングが受託し、報道ベースでは合計で約3億7000万円規模の契約があったとされています。
契約の存在自体は厚労省の調達関連ページで確認できます。
入札公告（「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」業務一式）｜厚生労働省
厚労省の医療系インフルエンサーと内閣府のYouTuberは同じか？
🆚いいえ、別枠です。
厚労省の案件は医療系有識者・監修者8人を中心としたアドバイザリー・広報プロジェクトです。
内閣府政府広報室の案件は、YouTuber等を起用した動画9本の制作で、国会答弁では合計約3200万円の支出が示されています。
窓口、役割、公開されている情報量が異なります。
内閣府のYouTuber動画9本と3200万円は本当か？
📺はい、2024年4月23日の参議院財政金融委員会で、内閣府大臣官房の政府広報室長が認めています。
「ワクチンの特徴や接種の重要性など、正しい情報を知ってもらうために、YouTuber等を起用した動画9本を作成し、合計で約3200万円を支出した」との答弁です。
議事は参議院の審議中継で確認できます。
出演者への支払内訳の詳細は、その後の情報公開でも限定的です。
はじめしゃちょーは政府から報酬を受け取ったのか？
🎤はじめしゃちょー本人は、河野太郎氏（当時ワクチン担当大臣）との対談について「広告案件ではないので費用は一切いただいておらず、動画の収益化も行なっていない」と否定しています。
内閣府の9本に含まれるかは公式に確定していません。
当時の大ヒット企画だったため疑惑が集中し、後に動画を非公開にしています。
忽那賢志氏は厚労省ワクチンQ&Aにどう関わったのか？
✍️厚生労働省公式アカウントは2021年6月、新型コロナワクチンQ&Aサイトのコラム第1回を忽那賢志氏が執筆したと発信しています。
テーマは「分かってきたワクチンの効果と副反応」でした。
企画提案書でもコラム執筆者として名前が挙がっています。
山田悠史氏とコロワくんサポーターズはプロジェクトにどう関係するか？
🏥企画提案書では、山田悠史氏がコロワくんサポーターズ代表としてQ&Aサイトのコンテンツ案に記載されています。
コロワくんサポーターズは2023年に活動終了とされていますが、関連サイトが残っている点も指摘されています。
監修者8人の一人だと確定したわけではありません。
田島輔弁護士は何を求めているのか？
⚖️田島輔氏は、厚生労働省の新型コロナワクチン広報プロジェクトについて、情報公開請求と裁判を通じて外部有識者の氏名や事業内容の開示を求めています。
個人攻撃ではなく、事業主体である厚労省の判断過程と説明責任を明らかにすることが目的だと述べています。
厚労省の「世論形成」とは何を意味するのか？
📢企画書に記載された目的の一つが、「国民に安心してワクチン接種をしてもらうための世論形成を行い、定量的な国内の新型コロナワクチン接種数の増加を目指す」ことです。
情報提供そのものより、接種数という成果指標が前面に出ています。
この書き方が、後の透明性批判の起点になっています。
「非科学的な情報等に対する対処」で何が行われたのか？
🚫プロジェクト仕様に「非科学的な情報等に対する対処」が含まれていました。
どの情報を誤情報と判定し、どのように対応したかの一次資料について、厚労省側が「保有していない」 と逃げた経緯があります。
PR会社が反響の大きい投稿を報告し、最終判断は厚労省が行った、との説明も出ています。
判定過程の記録が薄い点が問題視されています。
ワクチン広報プロジェクトの一次資料はどこで確認できるか？
📄厚労省の入札公告、ワクチンQ&A・ワクチン情報ページ、参議院の国会答弁、情報公開・個人情報保護審査会関連のPDFが起点になります。
黒塗りで国民には知られたくない部分が多いため、なぜ公開できない子か？というところから考える必要がありますね。
備考
