うがい薬を買い占めちゃうのも教育の問題

「うがい薬買い占め」で露呈する、日本の学校教育の致命的欠陥

大阪府の吉村知事によるポビドンヨード騒動でイソジンがバカ売れ。
それにたいして「今度は「うがい薬」に殺到なぜ真に受ける人が多いのか」という記事。

いわゆるコロナ脳に代表されるように、質の高い情報を集めることができない。
そして自分の頭で考えるのが、なぜ日本人は苦手なのか？

その理由は、日本の教育の致命的な欠陥だという記事なんですね。
ずいぶん煽り気味でよくある切り口だな。なんて失礼ながら思ったのですが、読んだら納得。

経済協力開発機構（OECD）が、48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った『国際教員指導環境調査2018』。

このなかに、客観的事実に基づいてゼロベースで論理的に考える力をつけるための、「批判的に考える必要がある課題を与える」という項目があります。

教員が「論理的に考える」という教育をしていると回答したのが、48カ国の平均でみると61％。※40〜87％

しかし日本はダントツ最下位で、12.6％！
つまり日本では考える教育が行われていなかったのですね。

そしてもう１つ特徴的なのが、答えのない課題を考えない。
なんとビリから３つめなのが、「明らかな解決法が存在しない課題を提示する」。

48ヵ国平均が37.5％という中で、日本は16.1％。下にはチェコやリトアニアという旧共産圏の国より下です。

教育をしない＝できない　ということではないでしょうが、得意になることもないでしょうし、先進国最低ランクの生産性に繋がっていると考える方がしっくりきます。

そりゃ真夏でもマスクをして熱中症。
トイレットペーパーも買い占め、イソジンだった即完売するでしょう。

ちなみに大統領がコロナに感染しても「あんなもの風邪みたいなもんだ」なんて言っていましたが、支持率が上昇しちゃったのがブラジル。

「批判的に考える」の始動に48カ国の中で２番目（84.2％）。
考える教育を受けている国民からしたら、根拠のない噂にNO！と言えるということでしょう。

ちなみに今では、日本の厚労省も「コロナは風邪の一種」ですけどね。

日本じゃ考える教育は軽視されているから、日本人の私はダメだな・・・
なんて思う必要はまったくありません。

逆にまわりが思考停止の集まりなのですから、ちょっと考える能力を上げるだけで、その他大勢から抜け出すことはカンタンでしょう。